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椎間板ヘルニアの手術における入院期間|仕事復帰までどれくらい?費用やリスクも解説

椎間板ヘルニアの手術を検討する中で、「入院はどれくらい必要なのか」「仕事にはいつ頃復帰できるのか」と気になっている方も多いのではないでしょうか。
症状の程度や選択される術式によって前後する場合がありますが、内視鏡を用いた手術では数日〜1週間程度の入院が目安とされています。
本記事では、椎間板ヘルニアの手術における入院期間や費用、リスクなどについて解説します。
ご自身の症状や生活に合った治療を考えるための参考としてご覧ください。
また、近年の椎間板ヘルニアの治療では、自己細胞を用いて早期改善を目指す再生医療が注目されています。
再生医療とは、患者さまの細胞や血液を用いて、痛みやしびれの原因となっている損傷した神経の再生・修復を促す治療法です。
当院リペアセルクリニックでは、再生医療について無料カウンセリングを実施しております。ぜひご相談ください。
目次
椎間板ヘルニアの手術における入院期間と費用【種類別】
椎間板ヘルニアの手術における入院期間と費用は、手術の種類によって大きく異なります。
| 手術の種類 | 入院期間の目安 | 費用の目安 |
|---|---|---|
| 4〜7日程度 | 20万〜25万円程度(健康保険の3割負担) | |
| 日帰り〜数日程度 | 20万〜25万円程度(健康保険の3割負担) | |
| 1〜2週間程度 | 15万〜30万円程度(健康保険の3割負担) | |
| 1〜2日程度 | 30万〜60万円程度(保険適用外の自由診療) |
入院期間や費用は術式によって異なりますが、実際には医療機関の方針や患者さまの状態によって差があるため、目安として捉えましょう。
また、以下の記事では、椎間板ヘルニアが自然治癒する可能性や手術が必要な危険なサインについて解説しているので参考にしてください。
内視鏡下椎間板摘出術(MED法)
内視鏡下椎間板摘出術(MED法)は、身体への負担を抑えながらヘルニアを取り除く代表的な手術方法で、入院期間は4〜7日程度が目安です。
MED法は、全身麻酔のもとで背中を小さく切開し、内視鏡(カメラ)を挿入してモニターを確認しながらヘルニアを取り除きます。
従来の手術に比べて切開範囲が小さく、筋肉や組織へのダメージが少ない点が特徴です。
費用の目安は、健康保険の3割負担の場合でおおよそ20万〜25万円程度です。
経皮的髄核摘出術(PED法)
経皮的髄核摘出術(PED法)は、身体への負担が少ない手術方法で、日帰り〜数日程度の入院で行われるケースが多いのが特徴です。
PED法は、局所麻酔で行われ、背中に数ミリ程度の切開を加えて細い器具を挿入し、レントゲンで位置を確認しながらヘルニアの原因となる髄核(椎間板の中心にあるゼリー状の組織)を取り除きます。
また、費用は健康保険の3割負担で20万〜25万円程度が目安ですが、自由診療の場合は高額になることもあります。
椎間板切除術(LOVE法)
椎間板切除術(LOVE法)は、従来から広く行われている標準的な手術方法で、入院期間は1〜2週間程度が目安とされています。
LOVE法は、全身麻酔のもとで背中を3〜5cmほど切開し、神経を圧迫している椎間板を直接確認しながら取り除く手術です。
患部を目で確認しながら進められるため、ヘルニアを確実に取り除きやすく、術後の症状改善を実感しやすい点が特徴です。
一方で、切開範囲が比較的大きくなるため、筋肉や組織への負担は内視鏡手術に比べて大きくなる傾向があります。
費用は健康保険の3割負担で15万〜30万円程度が目安です。
レーザー治療(PLDD法)
レーザー治療(PLDD法)は、切開を伴わずに行える治療法で、入院期間は1〜2日程度と短いのが特徴です。
PLDD法は、局所麻酔のもとで背中から細い針を刺し、椎間板の内部にレーザーを照射して一部を蒸発させることで、神経への圧迫を軽減する方法です。
皮膚の切開が不要で、傷跡も注射痕程度にとどまるため、身体への負担が大きく抑えられます。
一方、PLDD法は一部の施設で行われる低侵襲治療ですが、適応は限られ、標準的な保険手術とは位置づけが異なります。
費用は保険適用外の自由診療となることが多く、30万〜60万円程度が目安となり、医療機関によってはそれ以上となるケースもあります。
椎間板ヘルニアの手術リスクと後遺症
椎間板ヘルニアの手術における主なリスクや後遺症は、以下のとおりです。
| 主なリスク | 具体例 |
|---|---|
| 主な合併症 |
|
| 主な後遺症 |
|
| 再発の可能性 | ヘルニアを取り除いても症状が完全に消えない場合や、再発するケースもある |
治療を選ぶ際は、期待できる効果だけでなくリスクについても十分に理解し、納得した上で判断することが大切です。
症状や生活への影響を踏まえ、必要に応じて専門医に相談しながら自分に合った治療方針を検討しましょう。
以下の記事では、椎間板ヘルニアの手術で起こり得るリスクや合併症について解説しているので参考にしてください。
椎間板ヘルニアの手術以外の主な治療法
椎間板ヘルニアにおける手術以外の保存療法として、以下のような治療法があります。
それぞれの治療法と特徴について詳しく見ていきましょう。
理学療法
理学療法は、運動や物理的な刺激によって椎間板ヘルニアによる痛みやしびれの緩和、機能の改善を目指す治療法です。
| 治療法 | 具体例 |
|---|---|
| 運動療法 |
|
| 物理療法 |
|
理学療法は、椎間板ヘルニアの原因そのものを直接取り除くものではなく、あくまで症状の緩和や身体機能の改善を目的とした保存療法です。
そのため、医師や理学療法士の指導のもと、継続的に取り組むことが大切です。
以下の記事では、椎間板ヘルニアに効果的なストレッチ方法や注意点について解説しているので参考にしてください。
椎間板内酵素注入療法
椎間板内酵素注入療法は、椎間板の中に薬剤を注射し、ヘルニアによる神経の圧迫を和らげる治療法です。
酵素を含んだ薬剤の作用によって椎間板内の水分を保つ成分が分解されることで、ヘルニアが縮小し神経への圧迫が軽減されると考えられています。
手術のように大きく切開する必要がないため、入院期間は半日〜1日程度(長くても1〜2日程度)と比較的短い傾向にあります。
一方で、ヘルニアの形状や位置によっては十分な効果が得られない場合があるほか、アレルギーによる副作用が生じる可能性もあるため、注意が必要です。
神経ブロック注射
神経ブロック注射は、痛みの原因となっている神経やその周囲に局所麻酔薬やステロイド薬を注入し、痛みを和らげる治療法です。
神経の働きを一時的に抑えることで、痛みの信号が脳へ伝わるのを遮断するため、施術後比較的早い段階で痛みの軽減が期待できる点が特徴です。
また、炎症を抑える作用により、神経周囲の腫れや刺激が軽減される効果も期待されます。
一方で、神経ブロック注射はヘルニアそのものを取り除く治療ではなく、あくまで症状を一時的に緩和する対症療法です。
効果の持続期間には個人差があり、症状に応じて複数回の施術が検討されることもあります。
椎間板ヘルニア手術の入院期間に関するよくある質問
椎間板ヘルニア手術の入院期間に関するよくある質問は、以下のとおりです。
手術後の生活や回復のイメージをつかむ参考にしてください。
ヘルニア手術後に仕事復帰できるのはいつから?
研究によると、椎間板ヘルニアの手術後はおよそ2〜3か月程度で仕事に復帰するケースが多い※とされています。
出典:PubMed
しかし、復職時期には幅があり、手術方法や仕事内容、回復の経過などによって大きく異なります。
以下の記事では、椎間板ヘルニアから介護職に復帰するまでの流れを解説しているので参考にしてください。
手術後に歩けるようになるまで何日かかる?
椎間板ヘルニアの手術後は、回復の経過が順調であれば、術後当日〜翌日には歩行を開始できる場合もあります。
早期に体を動かすことは血流の改善につながり、術後の回復を促す一因になると考えられています。
ただし、歩行が可能になっても、痛みやしびれがすぐに完全に消失するとは限りません。
神経の回復には時間がかかるため、症状がしばらく続くこともあります。
椎間板ヘルニアの手術を避けたい方は「再生医療」もご検討ください
椎間板ヘルニアの手術における入院期間は、日帰りから2週間程度までと手術方法によって大きく異なり、身体への負担や費用にも差があります。
また、手術には一定のリスクや再発の可能性もあるため、不安を感じる方も少なくないでしょう。
近年の治療では、手術以外の選択肢として「再生医療」も注目されています。
再生医療は、患者さまの細胞や血液を用いて、痛みやしびれの原因となっている損傷した神経の再生・修復を促す治療法です。
以下の動画では、実際に再生医療の治療を受け、椎間板ヘルニアの症状が改善した症例を紹介しておりますので、併せて参考にしてください。
当院リペアセルクリニックでは、椎間板ヘルニアの再生医療について無料カウンセリングを実施しております。ぜひご相談ください。
監修者
坂本 貞範
Sadanori Sakamoto
医療法人美喜有会 理事長
「できなくなったことを、再びできるように。」
人生100年時代、皆様がより楽しく毎日を過ごせることの
お手伝いができれば幸甚の至りでございます。
略歴
1997年3月関西医科大学 医学部卒
1997年4月医師免許取得
1997年4月大阪市立大学(現大阪公立大学)医学部附属病院 勤務
1998年5月大阪社会医療センター附属病院 勤務
1998年9月大阪府立中河内救命救急センター 勤務
1999年2月国立大阪南病院 勤務
2000年3月野上病院 勤務
2003年3月大野記念病院 勤務
2005年5月さかもとクリニック 開設
2006年12月医療法人美喜有会設立 理事長就任
2019年9月リペアセルクリニック大阪院 開設
2021年5月リペアセルクリニック東京院 開設
2023年12月リペアセルクリニック札幌院 開設


























